ネットブートPCシステムを導入
「授業で使うアプリ申請は今まで断ったことがない」
11種類のマスターイメージをわずか2名で安定管理

世田谷区駒沢に拠点を置く駒澤大学のキャンパスには、7学部17学科が設置され、約1万4000名の学生と、専任、非常勤教員を合わせた1000人以上の教諭による多様な学びや交流が行われています。

駒澤大学でのPCを用いたIT教育、データサイエンスやAIの学習において欠かせないのが、PC教場です。多くの授業が行われる3号館には、8つのPC教場と、1つの自習室を設け、授業などに活用されています。

駒澤大学 総合情報センター 情報ネットワーク課 インフラ係の武田享也氏は大学のIT環境について「PC教場ごとに統一した設定、アプリケーションのPCを設置して授業を行っています。中にはPCそのものを持っていない学生もいますので、円滑に授業を行うためには、PC教場が必要だったのです」と説明します。

大学教育では、学年、学部、学科によって授業内容や使用するアプリケーションが異なることも少なくありません。そのため駒澤大学では、PC教場ごとにアプリケーションや設定などの環境を変えていました。PC教場で8つ、自習室で3つ、合計11種類の環境が用意されていたのです。

PC教場では、１教室あたり30～50台程度、大教室では約200台のPCが設置されています。大教室ではワープロや表計算、プレゼンテーションなどの基礎的なアプリケーションの使い方といった学習を行い、小規模な教室では主にグラフィックソフトや業務アプリケーション、統計解析、データ分析、3D CADといった専門性の高い技術を習得する授業を行っています。

このように、学習環境ごとに異なるシステムを設定する際に課題となるのが運用管理の煩雑さです。そのため、大学の中には管理者の負担を軽減するために、全PCの環境を共通にしている教育機関もあります。しかしPC環境を統一すると、一部の学部だけで使用するアプリケーションも全PC分のライセンスを購入しなくてはならなくなるので、アプリケーションの導入のハードルも上がるといえます。

ですが、複数のPC環境の管理に優れたOSVであれば、PC教場単位でアプリケーションを導入できます。PC教場のシステム運用を担当している株式会社SRA ネットワークシステムサービス第１事業部の河原秀幸氏は「毎年、教員から『来年度はこのアプリケーションを授業で使いたい』という申請が届き、SEが検証して導入しています。今のところ、アプリケーションがOSに対応していないなどの事情がないかぎり、申請を断ったことはありません」と説明します。駒澤大学では、環境が多いにもかかわらず、二人のSEだけで管理できているのもOSVの恩恵といえるでしょう。

武田氏も「もっとも重要なのは、学生や教員に対して、授業に必要な環境、授業を進めやすい環境を用意することです。そのため申請のあったアプリケーションは極力、すべて導入するようにしているのです」と補足します。

前述した通り、OSVの利点のひとつが運用負担の軽さです。駒澤大学ではPC教場ごとに異なる、11種類のマスターイメージを用いています。通常なら11種類ものマスターイメージを管理するとなると運用負担は高まりますが、イメージの管理が容易なOSVでは負荷を抑えられています。

「イメージの管理は、Windowsのエクスプローラーのような感覚で操作できるので、非常に楽です。すべてのPC教場がツリー状に表示され、ファイル操作する感覚でイメージを操作できます。そして、マスターイメージを変更すると対象の教場に存在するすべてのPCの環境がすぐに更新されます」（河原氏）

新しい環境作成も容易で、通常の授業用のイメージのほか、検証用のイメージを別途用意することもできます。中でも河原氏が高い評価を下しているのが継続モードです。これは検証などに利用するもので、継続モードでマスターイメージを変更しても本番環境には影響しません。そこでアプリケーションやWindows Updateなど検証してから、本番環境に反映させるようにしています。

駒澤大学のPC教場でこのシステムを使い始めたきっかけは2005年に遡ります。このときは、OSVの前身となる製品が導入されました。その後、PC教場の移転や増設、Windows 10へのバージョンアップなどを経て現在に至ります。

直近のリプレースが実施されたのは2020年。このときに改善した主な点は「サーバの削減」、「SSDの導入」でした。

このときのリプレースでは、OSVのサーバを大幅に減らしたにもかかわらず、クライアントPCの起動時間短縮に成功。さらにキャッシュとして使われるPC内蔵のストレージもHDDからSSDに変更した結果、パフォーマンスが大幅に向上し、処理が重い分析ツールも快適に動作するようになったのです。また省電力化の面でも、サーバとあわせてUPSも削減できたことは、電力消費を大きく抑える効果につながりました。

特にサーバ削減に大きなメリットを感じているという河原氏は「年に一度くらいのペースで計画停電があり、すべてのサーバをシャットダウンします。サーバというものは再起動するとさまざまなトラブルが発生しがちなのですが、リプレースによってサーバの数が従来の半分以下になったので、トラブルが減り、心理面でも不安が減りました」と述べます。

武田氏、河原氏がPC教場の担当になったのは2、3年前のことなので、2020年のリプレースは初めての体験でした。にもかかわらずリプレースがスムーズに進んだ理由に、駒澤大学のPC教場に対する、パナソニックISの15年以上にわたる実績と、それに基づく深い理解があったといいます。

「パナソニックISが、PC教場のこれまでの経緯や背景などについても熟知したうえで、いろいろな提案をしてくれましたので心強いと感じていました。取扱説明書や仕様書などの完成図書もしっかりと用意していただいたのも、その後の運用の安心につながりました」（河原氏）

また2020年はコロナ禍であったので、打ち合わせや設計などもオンラインで進めることになりました。

「パナソニックISは、SEの技術力も高く、駒澤大学のネットワーク環境なども理解していたので、現場を確認しなくてもスムーズに進められました。オンライン上での打ち合わせでは対面と変わらないような内容の濃い相談ができ、対応もスムーズでした」（河原氏）

リプレースの作業も夏季休暇の学生のいない時期に実施しました。現場での作業もスタッフの数は最低限に絞り、消毒などを徹底しながら進めました。

今後はWindows 11へのバージョンアップも視野に入れています。以前にWindows 7からWindows 10へのバージョンアップを実施しましたが、その際もOSVを有効に活用していました。当時は、継続モードでWindows 10を検証し、一部のPC教室で導入して実際の授業で利用しながら他のPC教場へと広げていきました。このような柔軟性は、PC教場ごとに異なるイメージを利用できるOSVならではの利点といえます。また将来は、学生が所有するPCを活用する「BYOD」とPC教場のハイブリッドな運用を想定していると武田氏は言います。「大学としてもBYODは取り入れていこうと検討しています。ただ学生所有のPCではできないこと、使えないアプリケーションもあるはずです。そうなると授業で扱うアプリケーションが揃っているPC教場を使うことになります。ハイブリットな使い方を想定して、今はどのような形がベストなのかを模索している段階です。これからもパナソニックISには、駒澤大学と学生の学修に役立つ提案を期待しています」とこれからの大学におけるPC活用に向けた展望を述べました。