古野電気では2010年に十数年にわたり使用していたメールのシステムをMicrosoft Exchange Serverに切り替えました。 それを機に社用の携帯端末をスマートフォンとし、積極的にその機能を活用し業務改善を推進することになりました。 スマートフォンの展開は2011年からスタート、当初はAndroid OSのスマートフォンを採用し、併せてクラウド版のモバイルデバイス管理サービス(以下、MDM)を導入しました。その後さらにセキュリティを強化し操作性の向上を図るために、現在はiPhoneを標準デバイスとしています。 情報システム部ITインフラ課の村上暁氏は「動作の安定性向上、セキュリティ面のさらなる強化、そしてスムーズな操作感を得るためにiPhoneを選択しました」と当時を振り返ります。 また、社内システムを開発するにあたっても「Androidは機種が多様なため検証作業などの対応が容易ではないと判断しました」と話します。デバイスの切り替えのタイミングで新たなMDMの導入も決定しました。
村上氏は「クラウド版MDMでもiPhoneに対応していましたが、プラスワンポイントにこだわりました」と言います。(1)より強固なセキュリティを実現できること、(2)資産管理機能が実装されていることが製品の選定ポイントでしたが、「AndroidからiPhoneへの端末切り替えが予想以上に手間がかかり工数をとられた経験から、MDM切り替えの際には、移行やデバイスの追加などを容易に行うための補助的ツールをぜひ加えたいと思っていました。」(村上氏) それらの条件を踏まえて、新たなMDMの候補が5、6製品に絞り込まれ、そのうちの一つがパナソニックISが提案するソフォス社の「Sophos Mobile Control(SMC)」でした。あらゆる面で製品の比較を行い、最終的にSMCの採用を決定されたのです。当時をふりかえり「実は、すでにiPhoneの配布期日が迫っていたため、 SMCのサービスインを待てずに見切発車の状態でした」と言うほど、その展開はあわただしいものでした。